気をつけるように！

って思ったよ。

眠気覚ましのリポビタンを薬局に買いに行くと、昔、病院勤務していた頃にお世話になったMRさんに会った。
世間話のついでに、
「これだけ、ワクチン接種が拡がっているのに、どうしてインフルエンザの流行は繰り返されるのかな？」
と聞いた。それから、
「ぼくは、10代の頃はインフルエンザワクチンを強制接種されていたのに、毎年のようにインフルエンザに罹っていたのに、ここ10年以上、インフルエンザに罹らないのはどうしてかな？」
と聞いた。
まさか、答えが返ってくるとは思わなかったのだけど。
「コピー禁止でっせ」
といって、ペーパーをもらったので、ここに書き写す。
コピーじゃないから、約束違反にはならないしね。

・・・天然痘やポリオ(小児マヒ)では、一度接種すると発症を一生免れるので、別に調査しなくても天然痘やポリオ(小児マヒ)ワクチンの有効性は自明です。しかしインフルエンザは、予防接種を毎年うけていても発症することが少なくない。それゆえかなり計画的に調べないと、ワクチンの有効性を証明できません。

【有効だが無用】

＝英国での試験＝

11歳から19歳の男子800名のうち、親の許しを得た者を二群に分け、片方にはA型ワクチンを、他方にはB型ワクチンを接種します
m少年にはA型、n少年にはB型というように決め、毎年それを打ったのです。親の許しを得られなかった非接種グループも存在する。インフルエンザウイルスの遺伝子は変異しやすく、毎年のように新たな亜種が登場します。この試験は七〇年秋に開始され、A型ワクチンの材料としてA香港型ウイルスを使っていたところ、七二年十二月に流行したのはAイングランド型という新顔でした。

ともかくインフルエンザ症状の発症率を調べると、
　●ワクチン非接種群は　　　　　14．8％
　●A型ワクチン群の発症率は　　3．0％
で、非接種群の発症率と比べると、統計的に意味がある差でした。つまり発症を予防する力があるので、「有効」と判定します。
そして14．8％の発症率が、2．9％になったのは、割合にして8割ほど減ったということですから、「有効率が80％」と表現します。
またA香港型に対するワクチンなのに、Aイングランド型の発症が減ったのですから、A型のなかであれば別のタイプが流行しても、ワクチンは有効であるようです(「Lancet」2巻116頁・1973年)。
ところが、その後も続行された試験から、意外な事実が判明しました。

まず74年春に生じたAポート型の流行では、
　?以前にAイングランド型に自然感染していた子の発症はゼロなのに
　?A型ワクチンをうけてきた子の発症率は高かったのです。

ワクチンが72年の流行時にインフルエンザ発症数を減らしたため、Aポート型に対する低抗力を獲得せずに終った子が増えたからでしょう。つまりワクチンが有効でインフルエンザを発症せずに終ると、十分な低抗力がつかないわけです。

つづいて76年春には、Aビクトリア型が流行しました。すると、
　?以前Aポート型に自然感染した子の発症率は、やはりゼロ
　?以前Aイングランド型に自然感染した子の発症率は2％
　?それ以外の子の発症率は(A型ワクチンを打っていても)20％前後

にのぽりました。
全期間を通じてみると子どもらは、都合三タイプのA型ワクチンのうち、どれか一種だけをうけた、二種うけた、三種ともうけた、一度もうけなかった、という四グループに分かれますが、どのグループも、
　?三回の流行をつうじての累積発症率が40〜50％の範囲におさまり、ワクチン歴による差がみられませんでした
　・・・・「Lancet」1巻33頁・1979年

これが「有効であっても有用ではない」の意味です
(打ちつづけていても結局、累積発症率が同じになってしまうとすれば、有効とさえいえない、という考え方もありそうです)。

それでは、予防接種では、なぜ十分な低抗力がつかないのか。

ワクチンで得られた低抗力(免疫力)は、自然感染の場合とは異なります。自然感染であれば、インフルエンザウイルスは鼻から侵入し、鼻奥の粘膜で増殖するので、「血中抗体」のほかに「粘膜抗体」もつくられる。こうして形成された免疫力は長つづきし、一度得た免疫力が30年たっても保持され、同タイプウイルスの新たな発症を防いだことが確認されています。これに対しワクチンでつくられた血中抗体は、なぜかどんどん目減りしてしまうので、一年もすると、かりにワクチンと同じタイプが流行しても、防止効果を期待できません。これが予防接種をする場合には、毎年打たなければならない理由です。

要するに、インフルエンザワクチンで打った年の発症率を下げることができます。しかし自然感染した場合と異なり、つぎの流行に対する免疫力を獲得することは難しい。ワクチン接種を何度も繰り返していくと、ワクチンのタイプを変えても累積発症率は非接種群と変わらなくなる。つまり長期の予防効果は期待できない。これでは有用ではないというより無用でしょう・・・

とまあ、こういう内容である。
つまり、このペーパーによると、インフルエンザワクチン社会防衛論は、根拠がないということになる。

でも、これは英国の30年前の実験と理論上の話なので、実際の日本の統計データで検証してみた。
まず、国立感染症研究所観戦情報センター（http://idsc.nih.go.jp/iasr/index-j.html）による超過死亡概念による推計死亡者数を見てみるとhttp://idsc.nih.go.jp/iasr/21/250/graph/df25031.gif
毎年増え続けています。
（なぜ、超過死亡という概念を用いるかについては、国立感染症研究所のここを読んで欲しい。
http://idsc.nih.go.jp/iasr/21/250/dj2503.html）

そして、こちらが、インフルエンザの製造量・使用量の推移
http://www-bm.mhlw.go.jp/shingi/2007/11/dl/s1130-12k.pdf

両者の相関関係なんて、微塵もありません。
というわけで、インフルエンザワクチン社会防衛論は、統計学的にも完全否定されます。

もちろん、インフルエンザの超過死亡者数の増加には、高齢者の増加現象という因子が大きく関わっていることはわかります。
しかし、一方で、高齢者のインフルエンザ摂取率が上昇してきているのも事実です。

以上をまとめると、
インフルエンザワクチンの有効性は、「個人的に」「単年度単位」であれば認められるが、「社会的に」「長期的視野」で考えると、全く無意味である、ということになる。

インフルエンザによる死亡者数の増加を考えると、タミフルの効用もないようだ。
（1日だけ早く治るらしい）

逢えますよね。

もうそんなになるんだね。

それにしても・・・

「ミスタードーナツ」が無認可の食品添加物入り肉まんを販売していた食品衛生法違反事件を巡り、運営会社「ダスキン」（の株主が、同社の旧経営陣13人を相手取り、事件による損害約106億円を賠償するよう求めた株主代表訴訟の上告審で、最高裁第3小法廷、旧経営陣側と株主側双方の上告を退ける決定をした。これにより、旧経営陣に総額53億4350万円の賠償を命じた2審・大阪高裁判決が確定した。

株主代表訴訟があるかぎり、大企業の経営陣に加わるのは、御免こうむりたいよね。

早く・・・

車にCDがついていないので、最近は車の中で、ラジオばかり流れている。
流行の音楽を知るにはいいのかもしれないが（誰のなんという曲かはわからないけど）、
好きでもない音楽を聞かされるのは、苦痛でもある。
好きな音楽だけを選び抜いて聴きたいよな〜。

ただ、ラジオを聴いていると、聞いたことがないが「いい曲だな〜」と思える曲に出会えることもある。
それはいいことである。
もっとも、誰のなんという曲かわからないから、ほとんど二度と聞けないのは問題である。
いつも耳をそばだてて、作品名と歌手（演奏者）をメモする、という努力をする気にもなれないしね。

卓球のスーパープレイ
http://jp.youtube.com/watch?v=qyAkTzGCjpg&;;feature=related

ありえない車の運転技術
http://jp.youtube.com/watch?v=f9odjdcnTHI&;;feature=related

≪日本弁護士連合会（約2万5000人）の会長選が8日投開票され、司法制度改革推進派の宮崎誠氏（63）＝大阪弁護士会＝が反対派の高山俊吉氏（67）＝東京弁護士会＝を抑えて当選した。仮集計で宮崎氏が9402票（得票率約56％）、高山氏が7043票（同42％）、投票率は66．52％だった。任期は4月から2年。宮崎氏は09年春に裁判員制度が始まる時の会長となる。
　選挙戦で宮崎氏は従来の司法制度改革推進の路線を継承するとしつつ、司法試験合格者を2010年までに年間3000人にするという政府の法曹人口の増員計画については見直しを求める方針を示した。改革反対派の高山氏もかなりの票を集めたと言え、今後のかじ取りは難しそうだ。15日の選挙管理委員会で当選者が最終確定する。≫（以上、asahi.komより抜粋）

どっちにしろ、後ろ向きな二人。
すごく後ろ向きな人とちょっと後ろ向きな人との争いに、ちょっと後ろ向きな人が勝った、という構図。

何でもそうだが、システムを変更する場合、必ず既得権益にしがみつく人が存在する。
まあ、気持ちはわかるが、そういう行為は醜い。
そして、そのシステムが既得権益が発生させるシステムである以上は、そのシステムは常に改革していくべきである。

橋下知事。

≪橋下知事が就任後最初の記者会見で、職員に対して「破産会社の社員」との認識を持ち、行財政改革に全力で取り組むように求めた。その上で改革意識が共有できない職員については「分限免職によって府庁を去ってもらうこともありうる」との強い姿勢を示した。≫

分限免職と言うのは、行政サービスの円滑な実施のために職員を免職させることをいう。
つまり、解雇なのだが、この分限免職という制度を使う首長はほとんどいない。なぜなら、面倒を嫌うから。
やる気のない公務員は、ガンガン解雇にする方がいい。
そして、必要のない組織は、ガンガン解体する方がいい。

組織改革は、まず破壊からはじめるということは、組織論の「いろは」だ。
橋下知事は、この初心を忘れずに、勢いよく破壊をしてくれればと思う。

≪生活保護を受けていた夫婦が滝川市から介護タクシー代金を不正に受け取っていた問題で、夫婦が通院していた北大病院（札幌市）が、同市の検証委員会の調査要請を拒否していたことが分かった。
　検証委によると、北大病院は夫婦に「慣れた医師のもとへ救急車仕様のタクシーで通院する必要がある」との診断を下した。また、「夫婦が滝川の病院に移ったり、札幌に転居して北大病院に通ったりするのではなく、毎回滝川から救急車仕様のタクシーで北大へ通院すべきだ」との見解を示していたという。市は昨年十二月二十八日付の文書で、夫婦の主治医がいる北大病院に対し調査への協力を要請。しかし、同病院からは返信がなかった。検証委は一月九日に同病院を直接訪ね、あらためて協力を要請したが、翌十日付で浅香正博院長名で「検証への協力はいたしかねる」との通知が市に送られたという。
　夫婦は毎日のように滝川―札幌間を往復したとして1回あたり30万円前後、1カ月で1000万円を超すタクシー代を請求していた。夫はは重病を装う一方で歓楽街のススキノに頻繁に通い、高級外車も使っていたという。道警は、タクシー代金のほかに通常の生活保護費の受給も加え、06年秋以降の約1年、約2億円分について詐欺容疑で立件する方向だ。≫

ん〜、この夫、元暴力団員で、逮捕時には覚せい剤反応も。
あいかわらず、市の対応ばかりが責められているので、あえて1週間ほど前の記事を載せたが、医師の診断書がある以上、市としては請求を拒みえないわけだよね。
責められるのは、担当医と北大病院でしょう。
どういうわけで、「夫婦が滝川の病院に移ったり、札幌に転居して北大病院に通ったりするのではなく、毎回滝川から救急車仕様のタクシーで北大へ通院すべきだ」という見解が述べられたのか、理由を聞きたい。だって、札幌市と滝川市の距離は、100kmほども離れているそうなので。

え〜と、

天気が良ければ・・・。

まだ、熱とかあるのかな？
早く元気になって欲しいな・・・。

食べ過ぎ。。。